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再契約は136人中わずか9人。NPBが戦力外・引退選手の進路調査結果を発表、独立リーグが課題解決のカギとなるか

2019/04/22

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 日本野球機構は22日、公式HPを更新し、「2018年戦力外/現役引退選手の進路調査結果」を発表した。昨年オフには136名の選手が戦力外や任意引退でユニフォームを脱ぎ、今年度からセカンドキャリアを始動している。課題が山積する中、近年NPBとの行き来が増えている独立リーグの可能性を探っていく。
 
 調査結果によると、昨年戦力外通告、もしくは引退を決めた選手の総数は12球団で計136名(2017年度:126名)。平均在籍年数は8.3年、平均年齢は29.2歳となった。なお、外国人枠で登録されていた選手および同一球団との育成契約による再契約を結んだ選手は調査の対象外となっている。
 
 球団別に結果を見ると、対象人数が最多となったのは日本一を達成した福岡ソフトバンクホークスで20名。読売巨人軍が17名、東北楽天ゴールデンイーグルスが15名で続く形となった。一方最小となったのは北海道日本ハムファイターズと広島東洋カープで7名、阪神タイガースが8名で続いた。
 
 そんな”元・選手たち”の選んだ進路のうち「野球関係」は104名(76.5%)、「野球関係以外」では「未定」の14名を含めて32名(23.5%)となった。
 
 「野球関係」の内訳をみると、NPBが104名のうち75名を占め、最も多い進路となった。しかし「他球団との選手契約」を得たのはわずか9名。オリックス・バファローズの成瀬善久投手(東京ヤクルトスワローズから戦力外)、ヤクルトの寺原隼人投手、五十嵐亮太投手(ともにソフトバンクから戦力外)、横浜DeNAベイスターズの中井大介内野手(巨人から戦力外)、ロッテの細川亨捕手(楽天から戦力外)ら、ごく少数にとどまった。
 
 その他、育成契約でNPBに残る選手は21名、監督・コーチとなるのは12名、球団職員・チームスタッフとなるのは33名。また、独立リーグ(12名)、社会人野球(10名)、外国チーム(2名)で現役選手として活動する道を選んだ選手も多かった。
 
 「野球以外」を選んだ計32名のうち、「一般企業に就職」は17名、「自営(家族経営を含む)・起業」が1名で「未定・不明」が14名という結果になった。野球の経験を活かして再就職できる選手も多いものの、現役続行やチームスタッフも”終身契約”というわけではない。一般企業に入社する場合も、新卒生に比べれば苦労する場面も多いという。

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